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社会人一年目が、気になる話題をまとめます!

Web会議ツールのハナシ

 

 

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1.Web会議ツールに触れる機会が増えてきたなぁ・・・。

 

コロナによって生まれた"オンライン飲み会"という流行りやテレワーク推進の風潮によって、ここ半年でZoomに代表されるWeb会議アプリの知名度は格段と上がった。

 

私自身もZoomを用いた飲み会はよく行う。
通信環境も良いし音質も良い。システムもシンプルでわかりやすい。
なによりユーザー登録せずともURLから会議に参加できる手軽さがとてもいい。

 

また在宅での勤務は以前にもまして一般的になった。
働き方改革の一環で推進していくというのは以前から言われていたが、このコロナ時代が皮肉にもそれを後押ししているみたいだ。

 

 

今回はこのWeb会議ツールそのものについて、調べていきたい。

 

 

 

2.Web会議ツールってどんなものがある?

 

Zoom(Zoom Video Communications)

 現状

  • 201912月に一日あたり1000万人だった利用者数は20204月に3億人になった。(これは重複を含むため必ずしも正確ではない。)

 特徴

  • ホストが会員登録していれば、アカウントがなくてもアクセス可
  •  その場でホワイトボードを共有したり「ブレイクアウトルーム」という少人数に分けられる機能。

 

Microsoft Teams(Microsoft)

 

現状

  • 2020会計年度第3四半期の業績報告によれば、Microsoft Teamsのデイリーユーザ数(DAU)が7,500万人を突破。

 特徴

  • Microsoftアカウントが必要。
  •  Web会議としての機能だけでなく、チームやチャネルといったセクターでファイル共有やチャットなどの機能も充実。

 

 

Skype (Microsoft)

 

現状

  • 2021年にMicrosoft Teamsと統合予定
  • DAUが昨年と比べ70%増加して4,000万人に到達したと発表された。

 特徴

  • Teamsよりも機能は少ない印象

Google Meets(Google)

 特徴

  • Googleアカウントの所持が必須
  •  アプリケーションではなくブラウザで起動

 

 

他にも様々な種類のツールがある。

オンライン会議アプリ8種を比較。Zoom、Teams、LINEの違いとは…ポイントは主催&参加のしやすさ (BUSINESS INSIDER)

https://www.businessinsider.jp/post-215720

 

それぞれに長所、短所がある。

個人ユーザーか法人ユーザーか、また非課金か課金をするかなどよって事情も違うであろうが、今回は国内の法人に注目してみる。

 

 

3.国内の大企業はTeamsを使いがち。

 

現在Zoomの知名度は圧倒的であり、教育機関でのオンライン授業などでも活用されているという話だ。では実際に国内のあらゆる企業でZoomが使われているかというと必ずしもそういうわけではない。

 

オリコンの6月末から7月にかけて行った調査によると、

"従業員規模1000人以上の企業"ではTeamsの利用比率が増加しているとのこと。

オリコン顧客満足度(R)調査『テレワーク』に関する利用実態レポートを公開

https://cs.oricon.co.jp/michitari/article/188/#

 

 

この原因として考えられる点を2点あげてみる。

 

まずはセキュリティ面。

2020年4月頃、"Zoom爆撃"と呼ばれる第三者が勝手にミーティングに侵入してくる事件があったり、セキュリティ対策の不備やプライバシー保護上の問題が指摘されたことがあった。

当時はこれに対しZoomに対する"疑念"も世間で多く生まれ、企業で重要な情報を扱う上で信頼できないという印象がついた。

(これらの問題自体は、今は改善されているみたいだ。)

 

2点目は料金体系。

Zoomは無料プランでは3人以上の会議の場合40分間までという制限がある。

また新たに開きなおすことで再開はできるが、大人数が参加するような会議や社外の人と行う上ではかなり面倒くさい。

そこで有料プランが3つのレベルで用意されている。(企業版で月額2700円)

 

 

それに対しTeamsは、すでにMicrosoft Officeクラウドサービスとサブスクリプション契約をしている企業にとっては追加の出費をする必要がない。

ましてTeamsはWeb会議ツールであるだけでなくチャットやファイル共有、予定管理などをチーム単位で行うコミュニケーションツールであるため導入のメリットは非常に多いといえる。

 

4.まとめ


人との接触を避けなければならない現在、在宅勤務は必要に迫られている。


応急処置としてのテレワークではなく、これの変化が多くの企業が働き方に関して今一度考えなおすきっかけになればと強く願ってやまない。

 

 

 

 おわり